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21世紀を迎え、本格的なストレス社会が到来し、うつ病や自律神経失調症は現在、社会問題化しています。
引きこもりやニートなどの未就労者のほとんどがうつ病などの精神疾患を患っています。
1999年には約45万人だったうつ病は2005年の時点で２倍以上の約92万人にまで増え、2009年に気分障害で診察を受けた方が104万人で10年で６０万人増加しており、2010年現在は推計で250万人（うつ予備軍3000万人）いるといわれています。そして現在も増加の一途をたどっています。
また、複雑な社会環境を反映して新型うつ病（適応障害）などに見られる今までとは違ったタイプのうつ病、パニック障害、神経症といったものも出現しています。
このようにうつ病が多くなったために国民医療費が増え、またそのような方の多くが、労働が出来ないため、日本の労働力は低下し、経済に多大な悪影響が出ています。そして個人レベルの生活の破綻や会社の人件費の負担となり、のしかかっています。やっと政府レベルでも本腰を上げて対策に当たることになりました
ちなみに2009年厚生労働省と国立社会保障人口問題研究所が発表した推計でうつ病や自殺による社会的損失額が、2兆6782億円。自殺された方の生涯賃金が1兆9000億円、うつ病が原因と失業者への生活保護給付金が3946億円、うつ病にかかる医療費が2971億円、うつ病で休業したことによる賃金分が1094億円ということでした。そして今後も一段と増加していくでしょう。
これらの社会背景からうつ病などのメンタルヘルス対策をしっかりきちんと行わなければ、うつ病などの精神疾患はあなたの周囲から減ることはありません。このメンタルヘルスの対策は、中途半端に行っていては、企業様であれば、労働力低下、作業効率の低下による売り上げの減少、場合によっては労働裁判という労災によるリスクを負うことにもつながりかねません。ですからうつ病の対策をしっかり行うために、うつ病の専門家による指導が必要です。ただ精神疾患の内容が説明できる（教科書のマニュアル的知識の伝達）だけの専門家（医事評論家）ではなく、身体的な関連性や環境とコミュニケーション対応など具体的に「何をしたらいいのか、すべきかをアドバイス出来る専門家による各現場に対応した知識が必要です。
「うつ病や自律神経失調症と呼ばれるものは誰でもなりうる」といわれています。そしてそのような遺伝子的要素を持ち合わせている人も多くいます。しかし、あなたの大切な人や職場の戦力となりうる貴重な人財をうつ病にさせない方法はあるのです。
その方法は、自律神経失調症やうつ病に対する正しいしっかりとした知識とそのような方に対しての理解を深めることです。
偏見や腫れ物に触るように対応していませんか？
もう一度いいます。「これらの疾患は誰でもなりうる！！」のです。
どう対応したらいいのか？または対処方法が難しいと思っていませんか？
もし思っているとしたらそれはなぜでしょうか？
答えは「うつ病や自律神経失調症に対する正しい知識と理解が不足している」からです。
あなたの周りに、このような人はいませんか？
- いつも疲れている
- 最近元気がない
- 今まで穏やかだったのに最近イライラしている
- 仕事での集中力が低下しミスが多くなっている
- 眠れないと悩んでいる
- しばしば仕事に遅刻するようになった
- 体調がいつも優れない
- 死にたいなどと口にする。････････etc．
社会では家族や周囲の方、企業などの職場においては全社員、もしくは最低でも管理職以上の方がうつ病に対する正しい知識と理解を身に付けなければ、社会や職場からうつ病が激減し、人間関係が円滑になったり、生産力が高くなると思いませんか？
しかし、現実的には「ストレスを溜めないようにしなさい」
「よく寝るようにしなさい」
「休んでリフレッシュしなさい」など
行き当たりばったりの対応をしている状態です。それでは疾患の当事者がこのようなアドバイスを受けて理解できるでしょうか？
「ストレスをためないようにしなさい！」
⇒「どうしたらストレスを感じないのか？」
「職場や家庭などの社会でストレスを受けないようにするためにはどうしたらいいのか？」
「よく眠るようにしましょう！」
「睡眠を増やしましょう！」
⇒「眠りたくても眠れない不眠症はどうしたらいいのか？」
「休んでリフレッシュしなさい！」
⇒「休みたくても休めない」
「リラックスしようとしても出来ない」
このような曖昧な対応では当事者はどうしたら良いか分からないし、このような表面的なうつ病の対策知識ではうつ病や自律神経失調症のような疾患は社会や職場から減ることはありません。
実際問題として周囲の人々や職場の上司、人事担当者の方々も何をどうアドバイスしたらいいのか分からないというのが本音だと思います。
現場で即応できる具体的な知識を身に付けなければ、社会や職場系のうつ病・自律神経失調症を減らすことは難しいです。
上記にも書きましたが、「うつ病は誰でもなりうるのです。」そして「どんな人でも脳や神経に負担が掛かるようなことが続けばうつ病になるのです。」
ほとんどの人が何が脳や神経に負担を掛け、どうして脳や神経に負担が掛かるのかについては皆無です。ですからうつ病やならないためには、まずはしっかりとした具体的な知識が必要です。
そのためには脳や神経の負担となる「ストレス」というものについて学ぶ必要があります。
「ストレス」は精神的ストレスだけではないのです！！
「ストレス」には4種類のストレスがあります。
- 構造的（身体的）ストレス
- 精神的ストレス
- 環境（暑い、寒い、湿気など）のストレス
- 化学的（栄養の過不足、薬品など）ストレス
これらを踏まえた上で現場に対応したうつ病対策を考えなくてはなりません。
私ども、医療関連サービス会社である株式会社ＦＭＣグループでは、運営しているカイロプラクティック治療院（治療室 猫橋カイロプラクティック）を通じて自律神経失調症やうつ病の方などの施術及びアドバイスをしております。
弊社は医療関連サービス会社としての企業的責任として社会貢献活動の一環において株式会社ＦＭＣメンタルサポートセンターを設置し、皆様のメンタルヘルスをサポートする活動を展開しています。
運営する治療院内での日々の臨床の中で、自律神経失調症やうつ病などの悩みを抱えている方は多く、そのようなクライアントさん達はその原因がやはり職場がらみであったり、家庭内の問題であることが多いのです。
そのため、弊社のメンタルサポートセンターでは法人・企業様を対象にした職場のうつ病対策研修や社員やスタッフの方がうつ病にならないための基本的知識やうつ病からの復帰法・復職法、更にメンタルヘルス面の教育など自律神経失調症・うつ病対策の専門家として各企業様、会社様、ご家庭や社会コミュニティーの状況に合わせて、研修やうつ病対策コンサルテーション・うつ病復職コンサルテーションや個人レベルでは人間関係を良くし、幸せな社会との共生をしていくためのコミュニケーション研修などを行っております。
弊社が行う職場のうつ病対策研修は、心理カウンセラーの方が行うような心理的事象に限定したものではなく、通常のメンタルヘルス研修では聞くことがない、身体の異常からくるうつ病との関連についても解説いたしますのでトータル的にヘルスケアとしてのメンタルヘルスについて学びたい方、通常のメンタルヘルス研修で満足されていない、または掴みきれていない法人企業様には非常に向いています。
研修＆講演は各テーマごとでも、お受けできますし、人数に関しましては個人レベルでは5名様以上、団体・企業体様は10名様以上からお受けいたしますので
お気軽に担当までお問い合わせ下さい。また研修費用につきましては依頼主様の現況に合わせて柔軟に対応させて頂きます。
（講演につきましては以下のような内容のテーマで行っております）
例） ・ストレスについて
・自律神経失調症とうつ病
・職場でのメンタルヘルスケア対策
・うつ病復職プログラム
・うつ病の方への対処法
など対応できるテーマであれば可能な限り、お受けいたします。
弊社への内容などに関するお問い合わせ、もしくは詳しく知りたい方は、こちらまで件名に「メンタルヘルスの質問」と明記頂き、個人の方は氏名、団体・企業様は会社名と担当者名をお書きの上、メールにて送信下さい。３営業日中にご返信いたします。
メンタルケア研修主催企業 株式会社ＦＭＣの紹介
株式会社ＦＭＣメンタルサポートセンター
研修担当者紹介 メンタルケアコーディネーター
山 中 清 道
・株式会社ＦＭＣ 代表取締役
・株式会社ＦＭＣメンタルサポートセンター責任者
・治療室 猫橋カイロプラクティック院長
（日本自律神経研究会認定の治療院）
施術家（カイロプラクティック師）として心理カウンセラーとして日々の臨床の中でうつ病や自律神経失調症の方の施術やメンタルサポートを多数行っていると共に、第一種 衛生管理者（厚生労働省 国家資格）の資格も持ち合わせていますので、施術家としての経験知識だけでなく、労働生理や労働衛生といった労働環境に関連する健康という視点からの労働現場のメンタルヘルス面にも詳しい。
マスコミ・プレス関係者の方へ弊社の山中は「自律神経と健康」、「心因性疾患の手技療法によるアプローチ」、「うつ病、自律神経失調症、パニック症候群などのケア」などをライフワークとして研究、研鑽を積んでおります。これらの分野でご協力できることがありましたらご連絡下さい。 研修担当者の山中は株式会社 FMCの代表取締役社長であり、治療院も運営しており、経営管理と治療院での臨床業務が多忙を極めておりますので、電話での対応が困難ですので、まずは出来ましたらメールにてご連絡ください。
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